【2026年版】ファミリーで賃貸住まいを選ぶメリットとは？「あえて借りる」が選択肢になる時代

公開日 2018-02-05　最終更新日 2026-10-05

以前は「家族を持ったらマイホームを購入する」のが当たり前で、「賃貸」と聞くと単身者の住まいをイメージする方が多かったかもしれません。
しかし2026年の東京では、その常識が大きく変わりつつあります。住宅価格の高騰が続くなか、「買えないから借りる」のではなく、家族のライフプランに合わせて「あえて賃貸を選ぶ」ファミリーが増えているのです。
ここでは、ファミリーが賃貸住まいを選ぶことのメリットを、2026年の最新の住宅事情とあわせてご紹介します。

2026年、ファミリーが「あえて賃貸」を選ぶ時代に

まず押さえておきたいのが、ここ数年の住宅価格の大幅な上昇です。不動産経済研究所の調査によると、2025年の首都圏の新築分譲マンション平均価格は9,182万円、東京23区では1億3,613万円と、いずれも過去最高を更新しました。東京23区の平均価格は前年から2割以上も上昇しており、都心部では「新築マンション＝億ション」が珍しくない水準になっています。
さらに、日銀の利上げにともない住宅ローン金利も上昇傾向にあり、「長期のローンを組んで購入する」こと自体のハードルと不確実性が以前より高まっています。

こうした環境の変化を受けて、無理をして購入に踏み切るのではなく、資金計画や家族の状況に合わせて賃貸を戦略的に選ぶという考え方が広がっています。実際、賃貸市場でもファミリー向け物件の人気は高まっており、LIFULL HOME’Sの調査では、東京23区のファミリー向き賃貸物件の掲載賃料は2026年2月時点で25万5,765円と過去最高を更新し、19か月連続で上昇しています。家賃も上昇してはいるものの、それでもなおファミリー層の賃貸需要が伸び続けていること自体が、「家族でも賃貸」という選択が定着しつつある証拠と言えるでしょう。

初期費用が持ち家ほどかからない

賃貸住まいを選ぶことの大きなメリットのひとつに、初期費用を抑えられるというものがあります。住宅を購入した場合、当然のことながら莫大な購入費がかかります。ローンを組んで購入することがほとんどだと思いますが、その場合でも頭金のほか、登記費用やローン事務手数料、各種税金といった諸費用を用意する必要があります。前述のとおり東京23区の新築マンション平均価格が1億円を超えた今、頭金や諸費用だけでも数百万円〜1,000万円以上の現金が必要になるケースは珍しくありません。
賃貸住まいであれば、初期費用は敷金や礼金、仲介手数料などをあわせても、購入時の諸費用に比べればはるかに小さな負担で済みます。手元の資金を教育費や投資、いざというときの備えに回せるのは、子育て世帯にとって大きな安心材料です。

また、住宅を持てば固定資産税や都市計画税、マンションであれば管理費・修繕積立金など、ローン返済のほかにも定期的に支払わなければならない費用が多くあります。近年は建築費や人件費の高騰を受けて修繕積立金が途中で引き上げられるケースも話題になっています。賃貸であればそのような諸費用はかかりません。お部屋に不具合が生じた場合も、経年劣化によるものであれば修繕費用は原則として貸主負担となるため、住居費の見通しを立てやすいのも賃貸の強みです。

ライフスタイルに合わせて自由に住み替えられる

マイホームを購入すると、基本的にはずっとその家に住むことになります。建てた当初は使いやすい家だったとしても、長い期間過ごしていると使いづらい部分が出てくるものです。子どもが成長したり、もう一人子どもが生まれたりして手狭になってしまうこともあるでしょうし、隣に建物が建って日当たりが悪くなるなど、周囲の環境が変わってしまうこともあります。持ち家だと、そのような場合でもそこに住み続けるか、多額の費用を支払ってリフォームや売却・住み替えをするかを迫られます。
しかし賃貸であれば、そのようなときには身軽に引っ越しをすることができます。家族構成や働き方の変化に合わせて、住まいの広さも立地も柔軟に変えられる——これこそが、持ち家では得られない賃貸最大の「自由」です。

この住み替えの柔軟性は、子育て世帯にとって特に価値が高まっています。たとえば、子どもの進学に合わせて通わせたい学校の近くへ引っ越す、中学受験の塾通いがしやすいエリアを選ぶ、卒業後は夫婦の通勤に便利な場所へ戻る——といった「教育環境に合わせた住み替え」は、賃貸だからこそ無理なく実現できます。共働き世帯の増加や在宅ワークの定着で「職住のベストバランス」が家庭ごとに異なる今、数年単位で最適な住まいを選び直せることは大きなアドバンテージです。転勤や転職の可能性がある家庭でも、売却の心配をせずに動けるのは賃貸ならではと言えるでしょう。

持ち家のリスクを背負わなくてよい

もうひとつ、2026年の文脈で見逃せないのが「持ち家に伴うリスクを負わない」というメリットです。住宅を購入すると、金利上昇によるローン返済額の増加、建物の老朽化と修繕費の負担、災害リスク、そして将来売却したいときに希望の価格・タイミングで売れるとは限らないという流動性の問題を、すべて自分で引き受けることになります。
もちろん、持ち家には資産として残る・ローン完済後の住居費が軽くなるといった利点もあり、どちらが有利かは家庭の状況や今後の市場環境によって異なります。ただ、先行きの見通しが立てにくい時期に、あえて大きな固定負債を持たず身軽でいるという判断には合理性があります。賃貸は「資産を持たない」選択ではなく、「リスクを抱え込まない」選択でもあるのです。

ファミリー向けの賃貸も選択肢が豊富にある

マンションでファミリー向けの賃貸物件を探すのであれば、家族の人数にもよりますが、2LDK〜3LDK以上の部屋が目安になります。ファミリー層の賃貸需要の高まりを受けて、都心部では分譲マンションの部屋が賃貸に出される「分譲賃貸」も多く流通しており、分譲クオリティの設備・管理体制の住まいに、購入せずに住むことも十分可能です。
タワーマンションなどであれば24時間セキュリティやコンシェルジュ、キッズルームやスタディルームなどが設備されている物件も多く、小さなお子様がいるご家庭でも安心して生活することができます。共用部にゲストルームやラウンジを備えた物件なら、来客対応や在宅ワークにも便利です。
また、一戸建ての賃貸住宅もあり、賃貸住まいでありながら庭付きの住宅で生活することも可能です。

ファミリーで賃貸住まいを選ぶメリットとは

まとめ：2026年は「家族だから賃貸」も合理的な選択

住宅価格が過去最高を更新し、金利も上昇傾向にある2026年の東京では、賃貸住まいには「初期費用を抑えられる」「ライフステージや教育環境に合わせて住み替えられる」「持ち家のリスクを負わない」といった、これまで以上に大きなメリットがあります。
もちろん持ち家と賃貸のどちらが正解かはご家庭ごとに異なりますが、「家族ができたら購入」と決めつけず、賃貸という選択肢をフラットに検討してみる価値は十分にあります。マイホームを購入しようかどうかお悩みの方は、まず今の家族に合った賃貸住まいを探してみてはいかがでしょうか。

リテラ株式会社は、東京のタワーマンション・高級賃貸を専門に取り扱う不動産仲介会社です。ファミリー向けの分譲賃貸やタワーマンションのお部屋探し、学区やご通勤に合わせたエリア選びのご相談まで、経験豊富なスタッフがお手伝いいたします。東京でのお部屋探しは、ぜひリテラへお気軽にお問い合わせください。

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リテラ株式会社(宅地建物取引業東京都知事(3)第96348号)
東京のタワーマンション・高級賃貸を専門に仲介しています。会社概要/お問い合わせ

この記事を書いた人
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リテラ株式会社　代表取締役　加藤圭一郎

2013年12月、東京都中央区銀座にて、リテラ株式会社を創業。創業前から不動産業界に身を置き、宅地建物取引士として14年のキャリアを誇る。東京都心を中心に不動産の売買、賃貸、管理並びに仲介、斡旋業務を手掛けている。また、引っ越しをもっと気軽にすることをコンセプトとした都心の高級賃貸マンションの情報サイト「Litera Properties」の運営をはじめ、不動産に付随した幅広いサービスを展開している。